今後の「投資信託」による運用について、どのようなスタンスで取り組んでいくべきなのか、ファイナンシャルプランナーとして考察をしてみたいと思います。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　

投資信託のメリット・デメリット
　まず、そもそも「投資信託」という金融商品のメリット・デメリットについてあらためて考えたいと思います。例えば、手元に10万円しかなく、投資対象として考えている会社がA社、B社、C社とし、それぞれの株価が70万円、20万円、40万円だったとします。当然のことながら、現在の手持ち資金では1社の株式も購入できません。
　よって、普通で考えるならば、株式での運用はあきらめざるを得ません。しかし、A社とB社とC社を投資対象とした投資信託が、募集価格1万円から売り出されているとしたら、10万円を購入することが出来るのです。すなわち、10万円で3社への投資がファンド購入によって、間接的に同時に行えるというメリットがあります。

　この複数の会社へ分散投資が行えるというメリットは、金融不安になろうが変化はありません。ただ、今回のようなリスク局面においては、分散投資の効果も限界があるので、あらためてリスクへの理解・対応に注意が必要です。

　投資信託のデメリットとして、間接的な運用になりファンドマネージャーの報酬等、直接投資を行う場合には不要な手数料が発生するので、コスト高になることが挙げられます。
　よって、なるべく長期で保有し手数料を平準化させ、単年度当たりの手数料を抑えることが必要です。その方が複利の効果も大きくなります。

　以上、投資信託にはこのような特徴があり、これらをよく知った上で投資を行わなければなりません。では、このメリットを最大限に生かすにはどのようにすればよいか、次にご紹介します。

分散投資としての活用
　上述のとおり、投資信託という金融商品を購入することで、多種多様な銘柄の株式や、様々な国や企業の国債、社債への分散投資が可能となります。さらに投資信託にも株式中心のファンドや、国債のような債券中心のファンドもあるため、複数の投資信託を活用して運用することで、分散投資の効果がさらに高まります。

複利効果の活用
　投資信託には収益金を毎月分配するものや、再度元本に組み入れる再投資型があります。この再投資型であれば、預金であれば利息に相当する収益金を再度元本に充当することで、収益金の増加も期待できます。この複利効果は運用期間が長ければ長いほど効果が高まります。よって、2008年秋以降の金融不安に動ずることなく、投資信託は5年以上の長期の運用期間を確保したいところです。

インフレ対策としての活用
　2008年秋は、世界的な金融不安によって、逃避マネーが原油や貴金属、穀物といった商品市場へ流入したことで、それらが高騰し、インフレ不安も同時に高まりました。
　資産運用を行う上で、最大の敵こそ「インフレ」です。 長期的なインフレに強いものとして、過去一番実績があるのが「株式」です。 株式を中心とした株式型投資信託の活用で「インフレ」に対するリスクヘッジが可能です。

投資は長期で
　以上述べたとおり、2008年秋のの金融危機によって、多くの投資信託の基準価額が大きく下がったことは事実です。ただ、歴史は繰り返すと言われるとおり、過去にも何度か大きな調整局面がありましたが、上げ下げを繰り返し、それらを上回りながら上昇しています。
　よって、短期的な上昇下落に一気一優することなく、「長期分散投資」というスタンスは変更する必要ありません。不要不急な資金であれば、我慢強く保有し続けるという「忍耐力」も投資には必要だと思います。

今後の投資対象について
　2008年秋以降の金融危機では、東京株式市場においても、PBR（株価純資産倍率）が1倍を割り込む銘柄が多数出てきているなど、上場企業の収益状況に関係なく、必要以上に売られ過ぎている感もありました。政府が進める「貯蓄から投資へ」という流れは水を差された形になっていますが、個人のネット証券口座開設件数が増加するなど、この局面をチャンスととらえる方々もいます。
　金融サミットが開催されるなど、金融安定化のために世界的な協調策が実行されましたが、その中で、中国やロシア、インド、ブラジルといった新興国の存在が無視できないことが改めてクローズアップされました。アメリカ発の金融不安によって、世界の基軸通貨たる「ドル」に対する不安も高まっていますが、急にその地位が揺らぐことはないと考えています。但し、相対的には徐々にその地位が下がっていくことも予想されているので、投資先として上述の国々をはじめとする、新興国投資の割合を高めても面白いかもしれません。
　分散投資先やその割合については、そのあたりの長期的なトレンドを読んだうえで、十分納得して選定する必要があります。

最後に
　2008年秋の金融不安によって露呈したことは投資の「リスク」の怖さです。
　リーマン・ブラザーズの破綻など、少し前なら考えられないことが現実に起きてしまったことは、投資に「絶対」は無いということをあらためて教訓として教えてくれたようです。
　しかし、ルール（リスクとリターン）を十分に理解すれば、投資に対して過度に委縮する必要はありません。今後は自分の資産はきちっと自分でコントロール（管理）するという姿勢がより大切となります。