株式市場停滞の一方で動く代替資産

リーマン・ショックを乗り越え、2009年来一度は持ち直してきたかに見えた株式市場。しかし、2010年初よりギリシャ危機を発端として世界の景気回復に対する不信感がぬぐえずに、再び停滞気味な状況となっています。

一方で、ドル安に伴って金価格が上昇したり、ロシアでは異常気象のため干ばつとなり、小麦の収穫量が激減、結果として世界の小麦価格が高騰するなどの影響を与えました。これらは、「代替資産」と呼ばれる投資対象のひとつで、世界中の需要と供給のバランスにより価格が成立しています。

長らく投資をしていましても、どの資産がいつ上がるか、またはいつ下がるのかは容易に予測ができません。それなら、長期的な視点から利益が得られそうなものに分散して保有しようという発想が生まれました。これがいわゆる「分散投資」です。

本コラムはその分散投資に「代替資産」を組み込み、より分散投資の効果を高めていくための、基本的な知識の確認と失敗しないためのポイントについて解説していきます。

代替資産とは？

まず、そもそも代替資産というものは一体何を指しているのでしょうか。

資産運用の用語には、投資対象という意味で「資産クラス」と呼ぶものがあります。資産クラスは一般的に株式・債券のような分類を指します。この株式・債券の資産クラスのことを、「伝統的資産」と呼びます。

一方で、上記以外の資産クラスのことを「代替資産」と呼びます。この代替資産は「オルタナティブ資産」と呼ぶこともあります。

代替資産とひとくくりにしても、投資対象としては様々なものがあります。以下に代表的なものを挙げてみましょう。

　（１）不動産

　ビルやマンション、あるいは商業施設や物流施設といった不動産が、投資の対象として確立しています。

　（２）コモディティ（商品）

　コモディティというと少しなじみの薄い言葉ですが、いわゆる「商品」のことを指します。身近な例では金（GOLD）やプラチナ等の貴金属や銅やニッケル等の非鉄金属、原油やガソリン、天然ガス等のエネルギー、小麦やとうもろこし、牛肉や豚肉等の畜産物や大豆やトウモロコシ等の農産物といったいわゆる食料品が投資対象になります。

　（３）ヘッジファンド

　株式や債券といった伝統的資産は、値上がりすれば利益が出ます。一方でヘッジファンドは、投資対象が値下がり局面にあっても利益をねらったり、あるいは現物と先物との価格差を利用した手法をとったりします。投資対象自体は伝統的資産となる場合も多く、「代替運用（オルタナティブ運用）」と呼ばれるのが一般的ですが、位置づけとしては代替資産のひとつと見ることもできます。

　なぜ代替資産に投資するのか？

　代替資産をあなたのポートフォリオ（資産クラスの組み合わせ）に加える理由は、主に2つあります。

　まず、株式や債券などの伝統的資産に対して、値動きの関連性が低いからです。冒頭にも触れましたが、ギリシャ・ショック後の株価停滞時に、金価格は直近の底値から2割ほど上昇しました。また、原油の値動きも過去の株式市場の値動きとの関連性の低さが指摘されています。値動きの関連性が低いということは、分散投資の効果を最大限に発揮する重要なポイントとなります。

　次に、代替資産はインフレ（物価上昇）に対応しうる資産クラスだからです。インフレには一般的に3つの要因、つまり�@経済成長によるインフレ、�A円安によるインフレ、�B実物資産の需給によるインフレがあります。代替資産は、このうち�Bのインフレに対応できるとされています。インフレは、現金の価値を減少させてしまう現象ですので、その対策ができる資産を保有しておくと良いわけです。

　ちなみに、特徴のある資産運用を行っている米国で最大の公的年金基金、カリフォルニア州職員退職年金基金（カルパース）においては、平成20年3月末時点で伝統的資産以外に約20%配分されており、その大部分が不動産となっておりました。

　どうやって代替資産に投資をする？

　それでは、実際に代替資産に投資をする場合の具体的な方法について確認してみましょう。

（１）  不動産

不動産投資といってまず思い浮かべるのは、アパート経営やワンルームマンション投資といった現物不動産への投資でしょう。もちろんこれも一つの代替資産投資ですが、ある程度まとまった資金が必要なのが難点です。

比較的少額から不動産投資ができるのが、不動産投資信託（以下、REIT）です。わが国におけるREITは、投資家から集めた資金で不動産に投資する会社が、証券取引所に上場して株式のように取り引きされる「会社型」の形式をとっており、売買のしやすさが特徴です。また、このようなREITを複数保有して運用する投資信託もあります。国内外のREITに投資する投資信託であれば、より分散の効果が出ます。

（２）  コモディティ

こちらも比較的少額から投資できるものとして、投資信託を活用するのが一般的です。例えば、日経平均株価やダウ平均株価のような指数が商品指数という形であるのですが、その値動きに連動するような仕組みの投資信託があります。そのような投資信託に投資することによって、実質的に金や原油や食料品等の代替資産に分散投資したのと同じ効果が得られます。

商品指数も複数あり、それぞれ特徴があります。代表的なものとして、DJ-USB商品指数とS&P GSCI商品指数と呼ばれる2つがありますが、DJ-USB商品指数の構成比率は、原油・天然ガスなどのエネルギーが31％、穀物・家畜などの食料品が38％、金・プラチナ等の金属が31％である一方、S&P GSCI商品指数の構成比率はエネルギーが69％、食料品が20％、金属が11％となっています。S&P GSCI商品指数はエネルギーの比率が高く、原油価格などの値動きの影響を受けやすいと言えます。

金やプラチナであれば、地金・金貨・純金積立などの現物投資も可能です。ただし、少額の取引の場合はバーチャージ等のコストが割高になってしまう場合があります。

将来ある一定の時期に決まった価格で売買することを約束した取引である商品先物取引も、投資手段としてはあります。ただ、こちらは自己資金以上の価格の取引が可能なため、非常にハイリスク・ハイリターンな投資手法と言えます。

（３）  ヘッジファンド

ヘッジファンドへの投資については、一般的に得られる情報が限られているため、慎重な取り組みが必要です。まとまった資金を必要としたり外国籍のファンドのために解約に1カ月などの期間がかかったりと、一定の手間をかける心構えが必要です。

　以上、代替資産に投資をする際の基礎知識をご紹介いたしました。代替資産への投資はあくまでもリスク分散のため。全体の運用資産に対して5〜10％程度の配分にするなど、負担感の無いように取り組みましょう。

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