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▼高度先進医療の保険、知っていますか?


 医療技術は日進月歩しています
 ガンの3大治療法といえば?   手術、化学療法、放射線療法!

 しかし、いずれの方法も身体にかかる負担は大きく、がんを叩く前に体がまいってしまうこともあります。がんに決定的なダメージを与える治療を受けながら、ゴルフを楽しむこともできる、なんていう治療が使えるとしたら、使ってみたいと思いませんか? えっ、お金が高そう?

 今回は、そんなワンランク上の治療に必要なお金を保険会社に払ってもらうことができる、「高度先進医療の保険」の情報について、お伝えしていきます。

  

 消化器系のがんや、転移してしまったがんなどには使えないなどのさまざまな条件はありますが、「重粒子線治療」といわれるものは身体に優しく著しい効果が認められてきています。重粒子線(炭素イオン線)を体外から内部の病巣に集中して照射する治療ですが、炭素イオンはもともと体を構成しているものでもあり、通常の放射線療法で使われるX線とはダメージがまるで違います。

 ただ、まだ治療を行える施設が少なく、健康保険の適用が認められるほどの臨床例がないため、「先進医療」(高度先進医療)と呼ばれる健康保険適用外の治療となります。

保険適用外だとどうなるのでしょう?
 現在の日本は、原則として一連の診療の中で保険の使えない診療を一つでも受けると、全体が自由診療となり全額自己負担しなければならなくなります。保険診療と自由診療を併用する事を混合診療といいますが、高度先進医療は特例として混合診療をした場合でも保険診療との併用ができます

 とはいっても、先ほどの「重粒子線治療」は314万円もする治療なのですが、「先進医療に係る費用」については全額自己負担で、一定の限度額を超過した場合還付される高額療養費も適用にはなりません。(ただし医療費控除の対象にはなります)

 これでは、もしものときにあなたがその治療法を希望し、医師がその必要性と合理性を認めた場合であっても、お金の問題で諦めなくてはならないことにもなりかねませんね。

先進医療特約とは
 最近の医療保険、がん保険には、この治療費を保障する「先進医療特約」というものが付加できるタイプが増えてきています。すべての高度先進医療が100万円単位の費用を要するものではありませんが、がんの治療などは、高額なことが多いことは事実です。

 では、がん保険と医療保険のどちらに付加したほうがいいのかというと、がん保険は原則がんに関する先進医療に関しての保障ですが、医療保険はがんも含めての保障になるので、より幅広い先進医療(高度先進医療)の保障になるということがいえると思います。

ここでは医療保険に付加できる先進医療特約のタイプを確認してみたいと思います。

●保険期間・・・終身(一生涯)保障タイプ、80歳までのように有期保障タイプ、1年または5年で更新するタイプ
●保険金額・・・技術料相当額と定めるところが多い。1回あたりの技術料が150万円とか500万円のように制限のあるところもあり。
●支払い限度…最近は1000万円を限度とするところが多く、手厚いところは1500万円限度や、交通費まで保障されるところもある。
●保険料・・・ほとんどが100円前後の低廉な保険料

といったところです。

 選択するポイントは、主契約となる保険の内容がいいことが前提ですが、やはり一生涯の保障で、保険金額も大きい方が安心といえるでしょう。

 高度先進医療は、認められた種類の診療を、認められた医療機関で受けた場合にのみ適用されます。つまり、同じ種類の診療でも、認められていない医療機関で受けたなら全額自己負担になります。適応されるものの内容も変わるものですから、療養を受けた日現在に規定されているものに限ります。厚生労働省のHPで最新の情報は確認できます。

 先ほど例に挙げた、固形がんに対する重粒子線治療のほか、悪性腫瘍に対する粒子線治療 、経皮的レーザー椎間板切除術 、人工中耳、 インプラント義歯などの例があり、平成21年5月1日現在で90種類(第3項先進医療技術として規定されている17種類を除く)あります。

最後に
 これからはますます治療法を選ぶ事が、生き方を選ぶ事にもなる場合があります。万一のときの安心が月々100円程度プラスする事で手に入るのなら、十分検討する価値はあるでしょう。

 考え方は様々ありますが、貯蓄などでは対応しきれないかもしれない支出こそ、保険で準備すべきなのではないかと思います。

株式会社 住まいと保険と資産管理

ファイナンシャルプランナー 小嶋 裕美



このお役立ち情報で「高度先進医療の保険」についての理解が深まりましたか?

※以上は、独立系FP会社 住まいと保険と資産管理に所属するファイナンシャルプランナー
が執筆をして、2009年7月28日にMSNマネーに掲載されたコラムを一部編集したものです。




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